内定の連絡をもらった。嬉しい。でも、提示された年収を見て「思っていたより低い」と感じたことはないだろうか。
「交渉したら内定を取り消されるんじゃないか」「お金の話をするのは印象が悪いのでは」——そう思って、何も言わずに承諾してしまう人は少なくない。でも、年収交渉は「わがまま」ではない。条件が決まる前に、根拠を持って一度だけ話し合う。それが転職で年収を上げるための、ごく普通のプロセスだ。
この記事では、転職の年収交渉について「いつ切り出すか」「何を根拠にするか」「どう伝えるか」を、口頭とメールの例文つきで解説する。内定辞退の正しい伝え方とあわせて読めば、内定後の判断が一通りそろう。
結論：交渉は「内定後・承諾前」に1回だけ
まず結論から。年収交渉がもっとも通りやすいのは、内定通知を受けてから、内定承諾の返事をするまでの間だ。
このタイミングがベストなのには理由がある。企業はすでに「この人を採用したい」と決めている。一方で、年収や入社日といった条件はまだ確定していない。だからこそ、双方にとって条件をすり合わせる自然なタイミングになる。
逆に、承諾したあとで「やっぱり年収を上げてほしい」と申し出るのはほぼ通らない。入社前から信頼を損ねるおそれもある。交渉するなら、承諾のハンコを押す前の一回に集中するのが鉄則だ。
なお、内定承諾の回答期限は、オファー面談から1週間前後に設定されるケースが多い。期限が近いのにまだ迷っているなら、期限の延長を相談する連絡と一緒に交渉のメールを送るのもひとつの手だ。
年収交渉の前に準備する3つの根拠
交渉の成否は、「なぜその年収を求められるのか」という根拠の質で決まる。感情や希望、生活費の話は根拠にならない。準備するのは次の3つだ。
1. 現職の年収
企業が年収を決めるとき、前職の年収は必ず確認される「参考値」だ。市場でどの水準で評価されていた人材か、そして年収ダウンによる辞退リスクを見極めるために使われる。ただし、前職年収はあくまでスタートラインでしかない。最終的な年収は、あなたの市場価値と企業の給与テーブルで決まる。
2. 市場相場
同じ職種・同じ経験年数の人が、市場でいくらで評価されているか。転職サイトの年収診断ツールや、厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」などの公的統計で客観的な数字を確認しておこう。「同レベルの職種の市場水準は○○万円前後です」と具体的な数字を示せると、「わがままな要求」ではなく「合理的な交渉」という印象になる。
3. 他社の提示額
ほかの企業から提示を受けている場合、それも強い根拠になる。ただし、他社の提示を「ちらつかせる」ような伝え方は逆効果だ。「御社が第一志望です。そのうえで、他社様からは○○万円のご提示をいただいております」と、志望度を先に伝えたうえで数字を示すのがポイントだ。
いくら求めるのが現実的？提示額＋5〜10%が目安
「いくら上げてほしいと言えばいいのか」が分からず、交渉をためらう人も多い。目安としてよく言われるのは、提示額から5〜10%程度の上乗せだ。根拠のない大幅な上乗せ要求は通りにくい一方、具体的な数字を示すと企業側も社内稟議を通しやすくなる。
たとえば提示額が500万円なら、525万〜550万円あたりが現実的な交渉ラインになる。もちろん、市場相場や他社提示がそれを大きく上回るなら、その数字を根拠に示せばいい。大事なのは「希望額はひとつに絞る」こと。幅を持たせすぎると、企業側は低いほうで決めてくる。
そのまま使える伝え方
オファー面談で口頭で伝える場合
オファー面談があるなら、その場で伝えるのがいちばん早い。入社意欲を先に伝え、数字はあとに置く。
このたびは内定のご連絡をいただき、ありがとうございます。御社で働けることをとてもうれしく思っています。一点だけ、条件についてご相談させてください。ご提示いただいた年収について、現在の担当業務での実績と、同じ職種の市場相場を踏まえると、○○万円でご検討いただくことは可能でしょうか。入社後は○○の分野ですぐに成果を出せるよう取り組みます。ご検討いただけますと幸いです。
ポイントは3つ。最初に内定へのお礼と入社したい気持ちを伝えること。希望額に「実績」と「相場」という根拠を添えること。そして、入社後の貢献に話をつなげることだ。
面談で言えなかったときのメール例文
オファー面談がなかったり、その場で言えなかったりした場合は、承諾の前にメールで1通だけ送ろう。型は「お礼→入社の意思→相談したい点（年収について1点）→求める額（1つ）と根拠（3つまで）」だ。
件名：内定のご連絡ありがとうございます（条件についてのご相談）
○○様
このたびは内定のご連絡をいただき、誠にありがとうございます。御社で働けることを心より楽しみにしております。
そのうえで、一点だけ条件についてご相談させてください。ご提示いただいた年収○○万円につきまして、現職の年収が○○万円であること、同じ職種の市場相場が○○万円前後であること、他社様から○○万円のご提示をいただいていることを踏まえ、○○万円前後でご検討いただくことは可能でしょうか。
御社が第一志望であることに変わりはございません。ご検討いただけますと幸いです。
○○ ○○
返事が来たら、往復させないのがルールだ。求める額まで上がったらお礼を書いて承諾する。一部だけ上がった場合も、受けるかどうかを決めて「ご検討いただきありがとうございます。○○万円で承諾いたします」と返す。2回目の交渉はしない。1回で決めると決めて送ろう。
エージェント経由なら、交渉は任せたほうがいい
転職エージェント経由で応募している場合、年収交渉はエージェントに代行してもらうのがもっとも効果的だ。理由は3つある。
- エージェントが間に入ることで交渉の「緩衝材」になり、企業との関係が悪化しにくい
- エージェントは企業の給与テーブルの上限や過去の交渉事例を把握しており、現実的な着地点を予測できる
- 金額の話をプロが代わりに行うことで、感情的にならずに進められる
エージェントに依頼するときは、「希望年収とその根拠」と「最低ラインの年収（これ以下なら断る年収）」の2点を明確に伝えよう。エージェント経由の場合は、自分で企業に直接メールを送らないこと。窓口を一本化するのが鉄則だ。
ちなみに、リクルートのデータによると、転職エージェントを利用して「前職と比べ賃金が1割以上増加した転職決定者の割合」は39.3%に達している（2025年4〜6月期）。エージェントの紹介手数料は決定年収に連動する仕組みのため、エージェント側にも年収を上げたい動機がある。うまく使わない手はない。
やってはいけないNGパターン5つ
交渉で印象を悪くするパターンも知っておこう。
- 「生活費がかかるので年収が必要です」という理由——生活の事情は交渉の根拠にならない。根拠はあくまで実績と相場だ。
- 根拠のない希望年収の提示——「できれば高めにもらいたい」だけでは、採用担当者に「根拠がない要求」と判断される。
- 何度も交渉を繰り返すこと——希望は1回で明確に伝え、回答を待つ。往復を重ねると「決断できない人」と見られる。
- 承諾したあとの交渉——ほぼ通らず、信用も落とす。どうしてもの場合も期待しすぎないこと。
- 下限や嘘を書くこと——「○○万円以下なら辞退します」という下限の提示や、存在しない他社提示の捏造は禁物だ。
年収が上がらなくても、ほかの条件で取り返せる
交渉の結果、年収が希望に届かなかったとしても、それで終わりではない。年収以外にも調整できる条件はある。
- 等級（グレード）——入社時の等級が上がれば、昇給のスタート地点が変わる
- 入社日——退職の引き継ぎと有給消化を考えると、承諾から入社まで1.5〜2か月あると安心だ
- 賞与の内訳——年収の総額だけでなく、基本給と賞与の割合も確認しておきたい
- 勤務地・リモート可否などの働き方——条件のすり合わせは年収だけではない
そして、条件が決まったら労働条件通知書を必ず確認しよう。2024年4月の法改正で、すべての労働者に対して「就業場所・業務の変更の範囲」を書面で示すことが義務づけられた。提示された条件と通知書の内容が一致しているか、承諾の前に目を通しておくこと。
まとめ：交渉は「承諾前の1回」、根拠を持って
- 交渉のタイミングは内定後・承諾前。承諾したあとはほぼ通らない
- 根拠は現職年収・市場相場・他社提示額の3つ。生活費の話は根拠にならない
- 求める額はひとつに絞り、提示額＋5〜10%が現実的な目安
- 伝え方は入社意欲を先に、数字はあとに。交渉は1回だけ、返事が来たら往復させない
- エージェント経由なら交渉は任せる。自分で企業に直接メールを送らない
内定をもらったあとの判断は、承諾するか辞退するかだけではない。条件をきちんと確認し、納得して承諾すること自体が、転職を成功させる大事な一歩だ。内定後にやるべき全体の流れは「内定後にやるべきこと」、辞退を考えているなら「内定辞退の正しい伝え方」もあわせて読んでみてほしい。